初心者にもわかる!防犯カメラを設置する5つのメリット

初心者にもわかる!防犯カメラを設置する5つのメリット

「空き巣に入られたらどうしよう…」
「誰かがゴミを勝手に捨てていった…」
「お店にカメラをつけたいけど、効果あるのかな?」

そんな不安を抱える方に向けて、今回は防犯カメラを設置するメリットを初心者にもわかりやすくご紹介します。

近年、防犯カメラの設置台数は全国で急増しており、犯罪の抑止力としても高く評価されています。実際に、日経ビジネスの記事では国内のカメラ台数が500万台近くに達していると推計されています。

https://business.nikkei.com/atcl/report/16/110800252/111200002/

日経ビジネス 日本の防犯カメラ500万台に迫る 吉野次郎著

「安全のために設置したい」「でも、何が良いのかわからない」
そんなあなたに、まずは防犯カメラの基本的なメリットから見ていきましょう。

防犯カメラの設置で得られる5つのメリット

1. 万が一のとき、確かな証拠として活用できる

防犯カメラがあれば、トラブルが発生した際に客観的な映像証拠として活用することができます。
空き巣、車へのいたずら、不法投棄、近隣トラブルなど、第三者の目がない場面でも、「何が、いつ、誰によって起きたのか」を明らかにする力があります。

実際、沖縄電子にも「不法投棄の犯人が特定できず困っていたが、カメラ設置で映像を証拠に警察に相談できた」というご相談・報告が多く寄せられています。

さらに、長期間録画可能なHDD搭載型レコーダーや、クラウド録画サービスを併用することで、証拠の保存も強化できます。

2. 犯罪を“未然に防ぐ”抑止力

防犯カメラには、「見られている」という心理的プレッシャーを与えることで犯罪を予防する力があります。
とくに、住宅街や商業施設などでは、あえて目立つ場所に設置したり、「防犯カメラ作動中」などのステッカーを貼ることで、事前の犯罪回避が可能です。

実際に市区町村単位での防犯カメラ導入で犯罪発生件数が減少した事例もあり、自治体レベルでもその効果が認められています(※詳しくは後述「刈谷市の事例」参照)。

3. 接客業におけるお客様トラブルの防止に貢献

店舗や施設では、顧客とのトラブルが発生することも珍しくありません。
「言った・言わない」「接客態度が悪い」などの苦情や誤解も、カメラがあることで冷静な検証材料となります。

さらに、音声録音機能付きのカメラを導入すれば、声のトーンや会話の流れも記録可能となり、より正確な判断ができます。

結果的に、お客様にも従業員にも安心感を与え、ストレスを減らす効果が期待できます。

4. 従業員のモラル向上・不正防止につながる

カメラがあることで、職場における不正や不適切な行動の抑止力になります。
特にオーナーや管理者が常駐しない環境では、遠隔からでもカメラ映像を確認できることで、安心して運営を任せることが可能です。

近年では、SNS上に不適切な投稿がされて炎上に至るケースも増加していますが、カメラの存在が抑止力となることで、ブランドイメージの保護にもつながります。

5. 店舗運営に活かせるマーケティングツールとしての活用

意外と知られていませんが、防犯カメラの映像はマーケティングにも活用できます。
来店者の年齢層・性別・来店時間帯などを分析することで、混雑時間の人員配置や売場構成の見直しにも役立ちます。

近年はAIと連動し、来客数カウント・属性分析ができるカメラシステムも登場。
ただの防犯ではなく、「売上向上のための設備」として活用されるケースも増えています。

【実証データ】刈谷市で犯罪件数が46.4%減少

愛知県刈谷市では、2011年から街頭への防犯カメラの設置を強化。
その結果、2012年から2017年のわずか5年で、刑法犯の認知件数が46.4%も減少しました(出典:日経ホームビルダー)。

カメラの設置台数は900台を超え、地域の治安改善に大きく貢献しています。

この事例は、カメラ設置が具体的な成果を生んだ数少ないデータのひとつとして非常に参考になります。

【実証データ】刈谷市で犯罪件数が46.4%減少

刈谷市の防犯カメラの累計設置台数と、刑法犯認知件数の推移。防犯カメラの台数の増加に伴い、ここ5年間で刑法認知件数は約半分に減った(資料:刈谷市の資料を基に日経ホームビルダーが作成)
刈谷市の防犯カメラの累計設置台数と、刑法犯認知件数の推移。
<刈谷市の利用を基に日経ホームビルダーが作成>
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/news/18/00194/

愛知県刈谷市では、2011年から街頭への防犯カメラの設置を強化。
その結果、2012年から2017年のわずか5年で、刑法犯の認知件数が46.4%も減少しました(出典:日経ホームビルダー)。

カメラの設置台数は900台を超え、地域の治安改善に大きく貢献しています。

この事例は、カメラ設置が具体的な成果を生んだ数少ないデータのひとつとして非常に参考になります。

また、このデータからわかるように防犯カメラの設置台数は増加しており、他の地域でも同様です。

設置することで犯罪件数が下がったり、証拠として映像を保存することができるといったたくさんのメリットがあるため、今後も設置台数は伸びていくでしょう。

防犯カメラのデメリットと注意点

防犯カメラは非常に便利で安心感を与える設備ですが、「ただ設置すればOK」というわけではありません
適切に導入・運用しなければ、逆にトラブルの火種になってしまうこともあります。
ここでは、導入前に知っておきたいデメリットと、注意すべきポイントをしっかり解説します。

導入・維持コストがかかる

防犯カメラには、機器代だけでなくさまざまな初期費用・ランニングコストがかかります。

  • カメラ本体代
  • 設置工事費(天井配線・電源引き込みなど)
  • 録画装置(レコーダーやHDD)
  • 月々の電気代
  • 万が一のトラブル対応・定期メンテナンス費

特に屋外設置や夜間撮影が必要な場合は、防水・暗視・高画質などの高機能機種が必要になるため、費用も高くなりがちです。

ただし、ここで大切なのは「価格だけで判断しない」こと。
**安さ重視で設置した結果、画質が粗くて顔が判別できなかった、音が録れなかった…**というケースも少なくありません。

ご自身の目的に合わせて、必要十分なスペックを見極めた上で予算を組むことが成功のポイントです。

プライバシーの配慮が必要

防犯カメラの設置にあたって、近隣住民・通行人・従業員などへの配慮は欠かせません

「監視されているようで気持ち悪い」「自分の家が勝手に映っている」
こうした誤解や不信感が生じると、トラブルや苦情、最悪の場合は撤去の要求につながることも。

特に注意したいのは、次のようなケースです。住宅街で、隣家の玄関やベランダが映り込んでしまう。

店舗のカメラが道路や公園、公共エリアまで広範囲に撮影していおり、一般ユーザーを撮影してしまう。

職場で「監視目的では?」と従業員から反感を買う などです。

対策として大切なのは

  • カメラの角度・設置位置をしっかり調整し、「必要な範囲だけを映す」ように設計すること
  • 「防犯目的で設置していること」を事前に説明・共有すること
  • 必要に応じて、目隠しやモザイク処理機能などを使うこと

法的な観点にも注意を

日本では現時点で「防犯カメラの設置に必須の許可」はありませんが、プライバシー権や肖像権に抵触する場合には訴訟リスクが生じる可能性もあります。

また、防犯カメラで取得した映像を勝手に公開・第三者に提供することも、法的な問題を引き起こす場合があります。

こうしたリスクを防ぐためにも、信頼できる専門業者に相談して「適切な設置計画」を立てることが重要です。

防犯カメラの業者選びのポイント

失敗しないカメラ工事業者選びのポイント

防犯カメラをいざつけようと思っても、どの業者に頼んだらいいか迷っていませんか?

防犯カメラは値段もかなりかかりますので、実際につけて映像がうまく映らないなどがあったら、お金と時間の無駄です。

そこで、業者選びのポイントをおすすめします!

経験と信頼性

まずは、防犯カメラの専門業者であるか確認をしましょう。

カメラの設置については、電気工事ができる方であれば誰でもできます。

しかし、カメラの細かな画角の調整や設定などによって、映像の映りが変わります。

また、メンテナンスができないといった事例も起こりますので、必ず専門業者なのか、施工実績があるかなどを確認しましょう。

サポートと保証

カメラシステムはどうしても機械ですので急な不具合が起きてしまう可能性があります。

故障や問題が発生した際に、業者が適切なサポートと保証を提供しているかを確認しましょう。

防犯カメラはどうしても機器だけの故障だけでなく、ネット関連の不具合など様々な要因が絡んできますので、ネットにも詳しい業者選びがおすすめです。

アフターサービスが充実している業者を選ぶことで、使用中も長期的な安心感が得られます。

価格とコスト

防犯カメラはネットでも購入できる時代になりましたので、価格も様々です。

安価なものだけでなく、コストと性能のバランスを考慮しましょう。

安価なものが決して悪いわけではありませんが、犯人の顔がはっきり見えなかったり、車のナンバープレートが見えないといった事もありますので、設置目的と価格を見比べて、予算を決めましょう。

高品質な機器やサービスには適切な価格がかかることもあるため、過剰に安い価格には注意が必要です!

資格や認証

防犯カメラの設置工事には必須な資格はありません。

ただ、日本防犯設備協会が発行している、防犯設備士の資格があります。

防犯設備士では、防犯カメラをどこに設置すると最大の防犯効果が発揮できるかの防犯診断や、カメラを設置すりための設計、さらに施工後の維持管理といったカメラの一連の流れの指導を受けます。

そのため、この資格もっていることが好ましいとされています。

また、他にも電気工事が必須となるため、電気工事士などの資格もあるとさらに良いでしょう。

沖繩電子の防犯カメラサービスのご紹介

防犯カメラのことなら沖縄電子へ

沖縄電子は創業50年以上と多岐にわたり、電子部品や無線機関連、PCなどの販売・修理などをおこなってきました。

さらに、防犯カメラの事業もスタートし15年がたちます。

皆様に支えられて、防犯カメラの設置台数もかなりのび、年間1,000台以上のカメラを設置しています。

電子関連やITの技術を生かし、お客様の安心と安全を守り続けます。

沖縄電子の強み

①豊富な施工実績

一般住宅から官公庁まで様々な現場で設置工事を行なっています。

100台近くのカメラ設置の事例もありますので、難しい現場でもご相談ください。

②カメラのプロが在籍

総合防犯設備士1名、防犯設備士4名が在籍しており、お客様の要望にあったご提案と丁寧な作業で、お客様の安全のお手伝いを行います。

現場調査から、工事、アフターフォローまですべて完全自社施工ですのでご安心ください。

③ご予算に合ったご提案

お客様のご予算にあったカメラや工事をご提案いたします。

また、仲介業者を挟まないため、不必要なコストがかからずお安くご提案が可能です。

まとめ

防犯カメラは犯罪者にとって見えるこその抑止力につながり、安全面の強化だけでなく、事件後の証拠を抑えることができます。

防犯カメラの需要は高まっておりたくさんの種類があるため、お客様のニーズにあった防犯カメラをご紹介することができます。住宅や店舗に防犯カメラを設置し安全な日々を過ごしましょう。

今回は防犯カメラを設置するメリットについてまとめました。

沖縄電子でも、防犯カメラの販売・設置工事をおこなっています。

豊富な実績でお客様の安心・安全のお手伝いをおこないます。

ご相談・お問合せお待ちしております。

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